【2023年3月最新】電気の自家消費型住宅に最適な基本料金0円のおすすめ電力会社14社

こんにちは、青だんごむしです。

2022年後期以降、燃料費高騰による電力料金の値上げがとまりません。これを目にして日中の自家消費に転換するご家庭も増えています。

しかし、太陽光発電と大容量の蓄電池を設置されている方々の大半は、何とも思っていない方も多いと思います。何故なら買電量を0に近づけることを意識しているからです。

今回は電気の自家消費型住宅にお住まいの方に、基本料金0円の電力会社を14社ご紹介します。

なお当サイト運営者は、2021年から契約していた電力会社が2023年1月末で電力供給サービス終了してしまうため、2022年12月中旬に「0円でんき」に乗り換えました。

最初に結論

基本料金0円プランは、年間の電気料金が年間基本料金より低ければお得です。

太陽光と蓄電池併用で、年間の買電量が300kW以内に収まるのなら基本料金0円プランが最適です。

※一定量の太陽光設備と12kW以上の大容量蓄電池を設置されていて、買電量の少ないオール電化住宅向けの記事です

目次

電気の自家消費型住宅は電気料金0円を目指す住宅

電気の自家消費型住宅とは、太陽光パネルと蓄電池を活用して電力会社から買電量0を目指す住宅です。日中に太陽光発電した電気を蓄電池に貯めて、夜間に消費する方式を言います。

オール電化の場合でいうと、以前までは日中より深夜のほうが電気の単価が安かったので、日中に太陽光発電した電気は電力会社へ売電し、深夜に安価な電気を蓄電池へ充電して日中に使うのが主流でした。

しかし燃料費高騰に伴う相次ぐ電気料金値上げにより、売電単価よりも買電単価のほうが上回ってしまったため売電するはずの電気を自家消費したほうがお得になりました。

買電0を目指すには大容量の太陽光パネルと大容量の蓄電池が必要

オール電化住宅の場合で、買電量を0にするには太陽光パネルと蓄電池の容量が大きくなければ実現はできません。ただしガス併用などであれば、大容量の蓄電池だけでも実現することは可能です。

大容量な太陽光パネルが必要な理由

ごく一般的なご家庭では、太陽光積載量が4~6kWです。晴れた日は良いのですが、曇りや雨が降った日に十分な発電量を得ることは難しいです。

特に冬場(11月~2月)は日照時間が短い為、雨が降るとほとんど発電量はないと思って間違いありません。当サイト推奨では13kW以上は設置しておきたいところです。

大容量な蓄電池が必要な理由

日中の家庭消費は太陽光発電で賄うことができますが、問題は夜間です。日中お仕事で家に居ないご家庭では、夜間に大量の電力消費が予想されます。当サイト調べでは夜間の家庭消費は7~10kWくらい、ガス併用で4kW前後必要です。

また、悪天候な日が連日続くと太陽光発電で満タンまで充電することができないため蓄電池の電気だけで賄うことになります。

7kW程度の蓄電池では、2日分の家庭消費量を賄いきることができないので、悪天候で発電できなかった日があっても賄える蓄電容量が必要です。当サイト推奨は12kW以上の蓄電池をお勧めしています。

詳しくは実例を交えて以下ページでお伝えしていますので、ご興味があればご参考ください。

基本料金0円プランがお得になるには電気料金を基本料金より安くする

オール電化住宅で大手電力会社のオール電化プランに契約されている住宅では、基本料金が掛かります。この条件で契約した場合の年間基本料金は大体2万円前後です。年間の電気料金が年間の基本料金を下回ればお得になります。

全国大手の電力会社 基本料金 [オール電化プラン:10kVA、従量電灯Bプラン:60A]

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管轄オール電化プラン←年間の基本料金従量電灯Bプラン←年間の基本料金
北海道電力3,234円38,808円2,046円24,552円
東北電力1,,980円23,760円1,980円23,760円
東京電力2,860円34,320円1,716円20,592円
北陸電力1,650円19,800円1,452円17,424円
中部電力1,487円17,844円1,716円20,592円
関西電力2,200円26,400円2,376円28,512円
中国電力1,650円19,800円2,442円29,304円
四国電力5,060円60,720円2,244円26,928円
九州電力1,782円21,384円1,650円19,800円
沖縄電力1,650円19,800円402円4,824円

年間の電気料金が年間の基本料金よりも高くなるなら、1kW単価の高い基本料金0円プランはオススメできません。

2023年度 お得の目安(仮定)

電力単価:1kW=電力量単価+調整費+再エネ賦課金
(単価:1kW 従量料金28円+調整費15円+再エネ3.6円=46.6円)+税

東京電力 スマートライフLプラン 10kVAの場合、年間で34,320円なので 50円で割ると686kW

中部電力 スマートライフEプラン 10kVAの場合、年間で17,844円なので 50円で割ると356kW

年間の買電量が、東京電力なら686kW、中部電力なら356kW以内に収まれば、基本料金0円プランのほうが安いことになります。

自家消費型住宅であっても、冬場の電力消費は買電が必要になってきます。買電することがあっても、従来の基本料金よりも安い電気料金に抑える事ができれば、0円プランが望ましいです。

電気料金0円を目指すなら基本料金0円の電力会社に一択

電気料金を0円にしたいなら、基本料金が0円の電力会社を選ぶしか方法がありません。既存の大手電力会社では基本料金0円プランが存在しないので、2016年にスタートした新電力会社の中から選びます。

必ず基本料金0円の電力会社を選択すること

オール電化の住宅の契約アンペア数は、60Aくらいが標準なのでオール電化プランで契約すると大体2,000円程度の基本料金が掛かります。買電量を0kWに抑えられても、基本料金が掛かってはお話しになりません。

買電単価&燃料費調整額が高くても気にするな

大容量の太陽光パネルと蓄電池を設置している住宅なら、買電量ゼロを目指している方も多いはずです。一般の住宅やアパート住まいよりも、買電量を少なくできるのが当たり前なので、毎月値上がりしている上限が撤廃された調整費にビビッてはいけません。最近話題の市場連動型プランの場合でも同様です。

とにかく買電量を減らせば、燃料費調整額の負担額を減らす事ができるので、買電しすぎないように調整しましょう。

オール電化住宅が対象外でも関係ない

基本料金0円の電力会社の大半は、オール電化プラン(深夜電力)に対応していないのでオール電化住宅の申込を受け付けていません。オール電化プランの電力単価の構成が、日中が高くて深夜が安くなるシステムなので、従量制が一般的である基本料金0円の会社では対応ができないのです。

深夜だけ安くなるオール電化プランから、24時間同じ単価の従量電灯プランに変更すると、買電量が多いほど電気料金が割高になってしまいます。

大型蓄電池を設置していないオール電化住宅では、従来プランより割高になってしまう可能性があるので、電力会社としては、トラブルが発生しないよう制限しているようです。

でも大容量蓄電池を設置していれば、無謀な消費を行わない限り買電量を150kW以内に抑える事ができるので、オール電化だからといって割高になることはありません。(燃料費調整&再エネ賦課金含む)

自家消費型住宅であれば、住んでいる方の意識次第で3月~10月までは毎月10kWh未満に、11月~2月は150kW以内には収まりますので、オール電化プランより従量電灯プランのほうが絶対安いです。

自分が合う電力会社の選び方

基本料金が0円の電力会社なら、どれでも良いのかと言われたらそうではありません。電力会社によって色々な条件があります。確認してほしいのは以下のとおりです。

また冬季は、自家消費量が多くなるため、どうしても買電の必要な日が発生します。ちょっとでも買電単価の低い電力会社を選んでおいたほうが、あとあとの負担を軽くする事ができます。

供給エリア

電力会社によって、電力供給できるエリアが違います。自分が住んでいる地域を把握して選ぶようにしましょう。

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供給エリア対象地域
北海道電力北海道
東北電力青森、山形、岩手、
東京電力東京、千葉、神奈川、山梨、埼玉、群馬、栃木、茨城
北陸電力富山、石川、福井
中部電力愛知県、岐阜県、静岡県、三重県
関西電力大阪、京都、兵庫、奈良、滋賀、和歌山
中国電力鳥取、島根、岡山、広島、山口
四国電力香川、徳島、愛媛、高知
九州電力福岡、佐賀、長崎、大分、宮崎、熊本、鹿児島
沖縄電力沖縄

基本料金0円の電力会社では、沖縄電力の取り扱いがないようです。

マイページ管理画面

見落としがちな項目ですが、電力会社によって電力の使用量詳細や請求金額の内訳の記載方法が違います。金額だけ記載されているものから、各商品の単価が記載されているものまで様々です。自分がどこまで確認したいかを把握した上で選びましょう。

支払方法

電力会社によって支払い方法が決まっています。大体はクレジットカード払いか銀行口座振替になります。

電気・ガス価格激変緩和対策事業に対応しているか

燃料費調整額の高騰により、電気代が爆上がりしていますので経済産業省による電気・ガス価格激変緩和対策事業の補助対象事業者の有無を確認してください。もちろん対象事業者であったほうが、毎月燃料調整費が-7円になりますので電気代を抑えることができます。

基本料金0円の電力会社一覧(2022.12現在)

2022年12月現在で、今からでも新規契約できる電力会社と、申し込みができない電力会社をお伝えします。

なおこちらで紹介する電力会社の半分は、オール電化住宅が契約不可となっていますので、申込は自己責任でお願いします。当サイト運営者も自己責任でオール電化対応でない電力会社に申込しております。

オール電化住宅で申し込む場合の電力会社の見解
制限なし ⇒ 深夜電力単価に対応していない事を契約者が承知の上であれば申込可能
制限あり ⇒ 深夜電力単価に対応していないので申込不可

買電量が極端に少なければ、深夜電力の有無は関係ないので申し込んでも大丈夫です。

現在申し込みができない電力会社も、いずれ申込が再開されることもありますので、気になる方は下表から確認してみてください。

現在申し込みできる電力会社

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電力会社供給エリア調整型支払方法激変緩和対策事業オール電化住宅制限
japan電力沖縄以外の地域燃料費型(契約後3ヶ月間)それ以降は市場連動型クレジット、口座振替対応制限なし
Looopでんき沖縄以外の地域市場連動型クレジット、口座振替対応制限なし
チョウシデンキ沖縄以外の地域市場連動型クレジット、口座振替対応制限なし
ONEでんき沖縄以外の地域燃料費型クレジット、口座振替対応制限なし
ソフトバンクでんき北陸以外の地域燃料費型クレジット、口座振替、その他非対応制限なし
おてがるでんき沖縄以外の地域燃料費型クレジット、口座振替対応制限なし
0円でんき北海道、東北、沖縄以外の地域燃料費型クレジット、口座振替対応制限あり
サステナブルエナジー沖縄以外の地域燃料費型クレジット対応制限あり
スマ電Co2ゼロ北海道、沖縄以外の地域燃料費型クレジット、口座振替対応制限あり
ホワイトでんき関東、中部、北陸、関西燃料費型口座振替対応
AIでんき東京燃料費型クレジット対応
ネットランでんき沖縄以外の地域燃料費型クレジット、口座振替非対応
プロサポでんき詳細不明対応
イーセル直接お問い合わせが必要対応
※申し込みしやすい順に記載しています

一部の電力会社では、お申込を行う際に直接電話か、Webのお問い合わせフォームからご連絡する必要があります。

現在申し込みできない電力会社

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電力会社供給エリア調整型支払方法激変緩和対策事業オール電化
住宅制限
みんなのでんき沖縄以外の地域燃料費型クレジット対応制限なし
リミックスでんき沖縄以外の地域市場連動型対応
親指でんき北陸、沖縄以外の地域燃料費型クレジット、口座振替対応制限なし
楽天でんき市場連動型対応
ふらっとでんき対応
ELJでんき市場連動型対応
福陽でんきクレジット非対応
アストでんき沖縄以外の地域クレジット、口座振替対応制限なし
エコスタイルでんき対応
eo電気対応
G-Callでんき沖縄以外の地域燃料費型クレジット非対応
GHでんき沖縄以外の地域市場連動型クレジット非対応制限なし
※順番は適当です、各諸島は沖縄に含みます

まとめ

電気の自家消費型住宅にお住まいの方は、毎月の買電量がとても少ないので現在オール電化プランで契約しているのであれば、もったいないです。

冬場の時期を除けば、ほとんど毎月の買電量が10kWh以下なので基本料金を支払わない0円プランをオススメします。

特にイシンホームで2021年から商品とされているX-ZEGA住宅に住まわれている方は、当サイト運営者と同様に大容量の太陽光パネルと蓄電池が設置されているので、売電単価より買電単価の高い今、乗り換えないと損してしまいます。

ご紹介しました電力会社の中には、「オール電化住宅が契約できない」と事前に忠告しているところもありますので、契約申込するのにちょっと不安であれば、忠告されていない会社(制限なし)に申し込みされることを推奨します。

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